広報担当者必見!動画を制作する意義

広報担当者必見!動画を制作する意義

MVJコラム

こんにちは。株式会社モーション・ビジュアル・ジャパンです。春になりましたが、相変わらず、コロナウイルスが猛威を振るっていますね。映像制作の業界にも少なからず、大きな変化が訪れるかもしれません。そんな情勢ですから、本日は、コロナ禍で改めて考えたい、「そもそも何故企業として動画を制作することが必要なのか?」という意義を考えてみたいと思います。

2020年3月に電通が発表した「2019年 日本の広告費」によると、インターネット広告費がテレビ広告費を上回りました。マーケティング活動もデジタルへの移行が進む中、情報量が多く、印象に残りやすい動画コンテンツは、年々需要が増加しています。
参照:2019年 日本の広告費

人間の脳から、動画を考える

以前のブログでもご紹介していたように、企業として動画をYouTubeなどにアップロードするのは数多くのメリットがあります。

そもそも動画は、音楽・音声を用いることができるので、人の感情により深く訴える表現が可能になります。「メラビアンの法則」という著名な理論がありますが、この理論では情報の発信者が受け手に与える影響を言語・聴覚・視覚に大別し、その割合を解説しています。言語が占める割合はわずか7%で、残る38%が聴覚、55%が視覚によるとされています。

メラビアンの法則に即して動画コンテンツの訴求力を考えると情報伝達の3要素のうち93%を網羅している動画は、説明だけのテキストや画像だけのコンテンツに比べ訴求力が高いといえます。また、人間はそもそも動くものに反応します。原始時代より人間は動く物を瞬時に察知することができなければ、食料も取れず、危険を察知することもできないためです。そうした人間が抗えない脳の性質を考えれば、動く映像は静止画よりも視界に入りやすく、「まず見てもらう」という広告の第一目的をクリアしやすいと言えるでしょう。図やCGを使い、わかりにくい商品や細かい機能でも視覚的イメージで説明することで、文章を読むよりも短い時間で伝えやすいです。

出典:アルバート・メラビアン(Wikipedia)

できる事から、動画を考える①

企業様が扱う商材、サービスによっては文字だけでは特徴を伝えにくいものもあります。使用方法、効果の説明が難しい製品は言うに及ばず、学習サポート、企業コンサルティングなどはまさに文字情報だけでは顧客への訴求することは、まず不可能です。また、先にあげた採用動画に関しても写真と文章では表わせないような「雰囲気」「リアルさ」を表現することができます。企業動画制作に限らず広告媒体として重要なのは「どう商品をイメージさせ、メリットを伝えるか」です。そこで写真や文章よりもインパクトのある動画のほうが商品の良さや特徴を直感的に伝えられます。

商品やサービスを利用する人々のようすや場面を動画にすることで、購入後の将来像をスムーズにイメージしやすくなります。店舗や施設の紹介では、自分が利用しているかのように視聴者が疑似体験できる効果もあります。「自分も使ってみたい、やってみたい」という意欲をかきたてることにもつながるのではないでしょうか。

また、単純に、1分間の動画を文字情報に換算すると、180 万文字分の情報伝達能力があるとさえ言われています。それが事実かどうか確証をつく研究結果は出ていませんが、少なくとも静止画よりもたくさんの情報を伝えることができる事は疑いの余地もなく、自社商品の魅力や、自社の特色など細かなニュアンスまで伝えやすくなります。そのような動画をターゲットユーザーに向けて発信することで、自社をより深く理解してもらいやすくなることにもつながります。

できる事から考える②

購入率はどのくらいか? 解析ツールで効果測定も可能です。以前、ご紹介しているYouTubeアナリティクスなどでの解析を用いることで、視聴者が『どんな反応をしたか?』『どれくらい購入につながり、どんな人が購入したか?』『どこまで再生されたか?』など、視聴者についての様々なデータをリアルタイムで知り、改善につなげられます。これはYouTube動画に限りますが、動画広告の特に大きなメリットです。通常営業活動であれば、社内において時に詰める、と言われるように意見を戦わせて営業戦略を練るわけですが、そんなことしなくても戦略を検討できます。時間効率にもつながりますし、精神衛生上も大変よろしいと思うのです。

また、営業活動の属人化(売れ行きが営業マンや説明者の力量任せ)も解消することができるのも動画の強み。売っているサービスは同じでも、営業によって売れ行きが異なってしまうのは、どの会社も抱える悩みの1つだと思いますし、いまはそもそもコロナの影響で訪問を避けて欲しいとさえ言われるご時世です。Zoomなどのオンラインで商談をすることも一般的となりつつありますが、それも動画にすればプレゼンの品質の差が縮まり、属人化の解消も見込めます。

いかがでしたでしょうか?今回は、「企業が動画を制作する意義」を今一度再確認してみた回でした。そうはいってもノウハウが無かったり、どのような動画を制作すればいいのかわからないと言う場合には、ぜひご相談ください。弊社では、テレビ局経験のある熟練のスタッフが丁寧にヒアリングをし、ワンストップで質が高く、お客様のニーズにマッチした動画制作を行っております。

 

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